家の価格査定で注意するポイントは?

家の売却の価格査定で失敗しないために!

家を売る際には、まず不動産会社に物件の価格査定をしてもらいますよね。
その後の販売を大きく決定するポイントになりますので、十分な準備をして臨みたいものです。
ここでは、家の価格査定で失敗しないためのポイントを考えてみましょう。

 

家の価格査定二段階

まず物件を査定してもらうには「簡易査定」と「実査定(現地査定)」の二種類があることを理解しておきましょう。

 

簡易査定というのは、実際の物件の状態を見ずにおおよその価値を算出する方法です。
インターネット上などで手軽に査定でき、自分売りたい物件の価値の目安を知ることができます。
スピーディーにだいたいの相場を知ることができますが、実際に売却する際の査定額とは違うという面があることは理解しておきましょう。

 

実査定は、実際の物件を見てあらゆる状況を加味した上で価値を算出してもらう方法です。
不動産会社に出向いてもらい、売り手が様々な情報を提供した上で査定しますので、手間はかかりますが精度の高い査定をしてもらうことができます。
実際に売却できる金額に近い値段が出ることになります。

 

簡易査定は手軽に複数社に依頼できますので、おおよその相場や不動産会社選びの参考材料として利用し、その後正式に実査定を依頼するという流れが一般的ですね。

 

実売価格は査定価格より下がることを意識しておこう!

簡易査定にしても実査定にしても、実際に売れる金額より1〜2割高めの金額になることが多いことは覚悟しておきましょう。
査定通りの金額で売ることにこだわっていると、結局売れ残りさらに低い金額で売ることになってしまうことも多いのです。
査定の金額はあくまで目安であり、家の販売中に価格を下げることはよくあることということを知っておきましょう。
逆に査定額の高さだけで不動産会社を決めても、結局実際に熟れた金額は他の不動産会社の査定額と変わらなかったということもあるのです。
複数社に査定を依頼して不動産会社を選ぶ際には、あまり査定額だけにこだわり過ぎないようにしましょう。
会社としての対応や信頼度といったことの方がた重要だったりするのです。

 

査定者は有資格者?

不動産に関する資格といえば、宅地建物取引主任者、いわゆる「宅建」と考える人も多いと思います。
宅地建物取引主任者の資格があると、重要項目の説明ができたり、契約書に署名捺印するといったことができます。
しかし、物件の査定をすることに関しては、特に必要な資格はありません。
つまり(そんなことはないでしょうが)全く不動産の知識がない人が物件の査定をしたとしても、法律的には問題ないのです。
もし実査定を受ける際には、査定者が資格持ちかどうかを気にしてみるのも不動産会社を比較する材料になるかもしれませんね。

 

査定方法の主流「取引事例法」について理解しておく

現在の不動産の査定では、取引事例法という方法で査定するのが主流です。
簡単に説明すると、査定する物件と似た物件の過去の取引事例を基準として、そこからどういった違いがあるかによって査定額を算出する方法です。
実際にあった売買を基にしていますので査定としての精度は高いです。
ただし弱点もあります。
その事例となる売買が行われた背景は参考にされないというところです。
例えば、事例の売買の際には売り手が急いで売却するために安く設定していたということもあるのです。
査定額というものは、あくまで目安として参考にすることを心がけましょう。